定期積立方式
持株会による株式の購入では、積立預金のように一定額をこつこつと積み立てていきます。毎月の積立だけでなくボーナス時は3倍などということもできます。
積み立てられたお金は集められてその会社の株の購入に充てられ、出資額に応じた株数が個人に配分されます。
個人が月々積み立てる額は5000円～1万円くらいが多いかと思いますが、普通は売買単位(これを１単元といいます)の額よりずっと少ないので、
配分される株数は１単元未満です。１単元が1000株なら、50株とか100株という具合です。この単元未満株のことを端株(はかぶ)と言い、
積立方式ではこの端株を月々積み立てていくことになるのです。そして単元株の株数を超えると持株会でも売却できるようになります。
端株を売買できる証券会社もありますので、自分で積み立てていくこともできます。
持っていた株がいきなり端株になってしまうこともあります。私は以前、ゲーム制作会社のスクエア社の株を1単元持っていました。
その株は、会社の経営状態の悪化とともに値下がりをつづけ、スクエア社は同じゲーム制作会社のエニックス社と合併することになったのです。
合併比率はスクエア社1に対してエニックス社0.81でした。合併後はスクエアエニックス社となったのですが私の株は端株となってしまいました。
そこで口座を持っていたマネックス証券に聞くと、「買い取り請求書」を提出してくれとのこと。損切りの上面倒な手続きをせねばならず、
やっと処分したのを覚えています。(マネックスも今は端株の売買ができるようになったようです。今ではほとんどの証券会社が対応しているでしょう)
さて、毎月一定額を積み立てると株価が高いときには積み立てる株数が少なく、株価が安いと多く積み立てられます。
この方式が、前にも述べたように、
ドルコスト法です。銀行などで投資信託の自動積立として募集しているファンドは、ドルコスト法によるものです。
ファンドでは「ドルコスト法は、積み立て時期を分散させた上、平均購入単価を平準化させるのでリスクを軽減します。
長期的な資産形成に有利です」ということをうたい文句にしています。
それでは、ドルコスト法はどのくらい有利なのでしょうか。また何と比較しての話なのでしょうか。積立方式は購入時期を分散させることで、
高値掴みのリスクを防ぎ購入単価を平準化させることは理解できますが、値上がり時の利益をどの程度増大させるものなのでしょうか。
次節以降では比較の対象として算術平均と比べた場合を定量的に検証します。